先に結論：火災保険・地震保険は「建物の評価額をベースに、必要な補償だけを選ぶ」のが正解です。不要な特約で払いすぎるのも、補償が足りずいざという時に困るのも避けたいところ。金融機関に11年勤め・3児パパの私が、持ち家の方が「入りすぎ・入らなすぎ」を防ぐためのポイントを解説します。
この記事は「持ち家の火災保険・地震保険の選び方」に特化した解説です。医療保険や生命保険の見直しは、それぞれ専用記事でまとめています（記事末尾にリンクあり）。
※本記事は2025年時点の一般的な情報をもとにした解説です。保険の補償内容・保険料は商品や契約条件により異なります。加入の際は各保険会社の最新の約款・パンフレットを必ずご確認ください。
火災保険と地震保険は「セット」で考える
まず押さえておきたいのが、火災保険と地震保険の関係です。実は、地震保険は単独では加入できず、火災保険にセットで付ける形になります。それぞれの補償範囲は次のとおりです。
| 保険 | 主な補償の対象 |
|---|---|
| 火災保険 | 火災・落雷・風災・水災・水濡れなど |
| 地震保険 | 地震・噴火・津波が原因の損害（火災保険にセット） |
注意したいのは、「地震が原因の火災」は火災保険では補償されない、という点です。地震による火事に備えるには、地震保険への加入が必要になります。日本は地震が多い国なので、持ち家の方は地震保険もあわせて検討するのがおすすめです。
補償の対象は「建物」と「家財」の2つ
火災保険の補償対象は、大きく「建物」と「家財」に分かれます。この2つは別々に設定できます。
- 建物：家そのもの、付帯する設備（システムキッチン、給湯器など）
- 家財：家具・家電・衣類など、建物の中にある動かせるもの
持ち家の場合、建物の補償は必須です。家財は、手持ちの家具・家電の総額をイメージして金額を決めます。子どもがいる家庭は、家電や家具が多くなりがちなので、家財の補償も意外と重要です。
「入りすぎ・入らなすぎ」を防ぐ3つのポイント
①建物の補償額は「再調達価額」で設定する
建物の補償額は、「同じ家をもう一度建てるのにいくらかかるか（再調達価額）」を基準に設定するのが基本です。土地代は含めません。ここを誤って高くしすぎると保険料が無駄に高くなり、低くしすぎると、いざという時に建て直せないという事態になります。
②住んでいる地域のリスクで補償を取捨選択する
火災保険は、水災・風災などの補償を付けたり外したりできます。ハザードマップを確認し、自宅が水害リスクの低い高台にあるなら水災補償を外す、川や海の近くなら手厚くする、といった調整で保険料にメリハリをつけられます。「全部つける」のではなく、「自分の家に必要なものを選ぶ」のがコツです。
③保険期間は「長期一括」も検討する
火災保険は、契約期間を長く設定して一括で払うと、1年あたりの保険料が割安になる傾向があります。家計に余裕があれば、長期契約でトータルコストを抑えるのも一つの方法です。ただし、まとまった支払いになるため、無理のない範囲で選びましょう。
よくある「もったいない」パターン
- 補償が重複している：個人賠償責任保険を、自動車保険や火災保険などで二重に契約しているケース。
- 不要な特約をそのままにしている：すすめられるまま付けた特約を、見直さずに払い続けている。
- 家財の金額が実態と合っていない：高すぎても安すぎても、いざという時に損をします。
保険は「一度入って終わり」にせず、ライフステージの変化（子どもの独立、家電の買い替えなど）に合わせて、数年に一度は見直すのがおすすめです。
まとめ：保険は「我が家サイズ」に整える
火災保険・地震保険は、持ち家を守るための大切な備えです。ポイントは、建物の補償額を再調達価額で正しく設定し、住んでいる地域のリスクに合わせて補償を取捨選択し、重複や不要な特約を削ること。「みんなが入っているから」ではなく、「我が家に必要だから」という基準で選べば、入りすぎも入らなすぎも防げます。まずは今の契約内容を一度引っ張り出して、補償額と特約を確認するところから始めてみてください。
※本記事は2025年時点の一般的な情報提供であり、特定の保険商品を勧めるものではありません。必要な補償はご家庭の状況・住宅・地域により異なります。具体的なご判断は、保険会社や保険の専門家にご相談ください。
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