子どもの教育費はいくら必要？貯め方ロードマップ【新NISA活用も】

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お金まるごと見直し1週間｜Day6（制度を活用）

制度活用の2本目は「教育費」。子ども1人にいくらかかるのか、いつ・どう備えるのか。新NISAも絡めたロードマップを描きます。

とくさん

教育費は「いつ・いくら」が見えると、ぐっと不安が減ります。漠然と怖がるより、ロードマップを描きましょう。

子育て世帯にとって、教育費は住宅と並ぶ大きな支出。物価高で塾代や学費も上がるなか、「いくら必要なの？」という不安は尽きません。でも、かかる時期と金額の見通しが立てば、計画的に準備できます。

銀行で多くのご家庭の資金計画に関わってきましたが、教育費は「総額の大きさ」に圧倒されてしまう方が本当に多いです。我が家も3人分の教育費と向き合うなかで実感したのは、時期と金額を分けて見通せば、漠然とした不安が「準備できる計画」に変わるということでした。

教育費の目安（進路で大きく変わる）

教育費は、公立か私立か、進路によって大きく変わります。文部科学省「子供の学習費調査」などをもとにした一般的な目安は次のとおりです。

文部科学省「子供の学習費調査」や日本政策金融公庫の調査などをもとにした、進路別の総額イメージです。子どもが幼児のわが家も、まずはこの「ゴールの規模感」を共有することから準備を始めました。

進路パターン	幼〜高(15年)の目安	大学(4年)の目安	合計の目安
すべて公立＋国公立大	約580万円	約250万円	約830万円
すべて公立＋私立大文系	約580万円	約400万円	約980万円
高校から私立＋私立大文系	約790万円	約400万円	約1,190万円
すべて私立＋私立大理系	約1,830万円	約540万円	約2,370万円

※一般的な目安。地域・学校・下宿の有無で大きく変わります。「いつ・いくら」を逆算する出発点としてお使いください。

幼稚園〜高校（年間の目安）

ポイントは、いちばんお金がかかるのは大学ということ。逆に言えば、大学入学までの十数年をかけて準備できる、ということでもあります。

注意

大学入学が数年後に迫っているお金を、値動きのある投資で準備するのは危険です。使う時期が近いお金は安全資産で——これが鉄則です。

運用で増やしたいなら、Day4で学んだ新NISAが有力。一方、「強制的に貯めたい」「元本を確保したい」なら学資保険という選択肢もあります。時間を味方にできる早い時期は投資、直前は安全資産、と時間軸で使い分けるのがおすすめです。

できます。大切なのは、教育費のピーク（大学）と住宅ローンの返済が重なる時期を見越して、無理のない借入額にしておくこと。関連記事で詳しく解説しています。

児童手当を「使わず貯める」だけでも、18年で約200万円前後に。まずはこれを教育費専用口座に分けるところから始めましょう。

この記事のまとめ

次回予告

いよいよ明日は最終日。朝は、日々の支払いをお得にする「楽天経済圏」でのポイ活入門。そして夜は、1週間の総まとめ＝わが家のマネープランを完成させます。

とくさん

教育費は、早く動くほどラクになります。今日の一歩が、お子さんの将来の選択肢を広げますよ。

情報の鮮度・ご注意

本記事の金額はあくまで一般的な目安で、進路や地域により大きく異なります。2026年6月時点の一般的な情報提供です。教育費の準備方法（投資・保険等）の判断は、ご自身の状況に合わせて自己責任でお願いします。

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